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各種、引越し後の住所変更の手続き



引越しをすると、登録してある全ての住所変更手続きをしなければなりません。

変更手続きを忘れていると、信用問題に発展することもあるため、それぞれ速やかに行うようにしたいものです。

多くの住所変更手続きには、住民票や運転免許証などの公的な証明書が必要になります。

住民票については転入届と同時に取得することが可能ですが、運転免許証は別途手続きが必要になります。

運転免許証の住所変更

そのため、どの手続きで何の証明書が必要になるのかをリストアップした上で、住民票の取得や運転免許証の記載事項変更手続きに出向くことをお勧めします。

運転免許証の記載事項変更手続きは住所変更のみであれば、意外と簡単に済みます。

本人が手続きする場合だと、免許証と住民票や保険証、消印が押してある新住所宛の郵便物を管轄の警察署や運転免許センターに持っていくだけです。

私自身、何度も住所変更で警察署を訪れていますが、あまりにも簡単で毎回拍子抜けしているくらいです。

しかし、家族に頼む場合などはそれぞれの名前が併記してある証明書なども持っていかなければならず、わずらわしさを感じるでしょう。

その他、本籍を変えた場合、名前を変えた場合も持ち物は若干変わってくるので、それぞれの都道府県警察に確認をした方が良いでしょう。

慣れない土地に引っ越された場合は、所在地の確認もお忘れなく。

クレジットカードや携帯電話の住所変更

次に重要になってくるのが、クレジットカードや携帯電話の住所変更です。これらは、信用の上に契約が成り立っていますので、引越したら速やかに住所変更手続きをしましょう。

この手続きを怠ったことで、更新されたクレジットカードが手元に届かず自動退会になってしまったり、支払用紙が届かないまま未払いでブラックリストに載ってしまうケースもあるようなので注意が必要です。

基本的に、これらの住所変更は電話やインターネットを介して手続きをすることができます。

電話利用の際は本人確認事項を聞かれるのが一般的ですので、カードと暗証番号か新旧住所と電話番号の準備をした上で、契約者本人が問い合わせるとスムーズに手続きができるでしょう。

クレジットカード会社によっては、引越しの数週間前から住所変更を受け付けてくれるところもあるそうなので、引越しの準備段階から調べておくのも良いかもしれません。

個人的には、インターネット上の個人ページを利用した変更手続きがお勧めです。

クレジットカードも携帯電話も、コールセンターが開いていない時間でも基本的に手続き可能ですし、通話料の心配もありません。

その他、勤務先、保険会社、銀行などへの連絡も重要ですが、番外編としてインターネットショッピングの住所変更を忘れないようにお伝えします。

というのも、私自身がうっかり以前の住所宛に買い物をし、業者さんにご迷惑をかけてしまった経験があるからです。

この様に、身の回りの様々なところに住所変更の手続きが必要になりますので、見落としのないように気を付けるようにしましょう。

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